経営の見直し迫られる大規模水田作法人。

主食用米の需要減少に価格の低迷、昨今の国際情勢から来る生産資材の高騰から、栽培面積が100haを超える大規模水田作法人でも経営の見直しを迫られる状況にある。

2021年産はコロナ禍で外食需要の低下などから米価が低迷。2022年産も各地で減産の意向が示される中、新潟県で水田など180haを経営する法人は、150haだった業務用米の作付面積を80haに縮小。対してこれまで5haだけだった飼料用米を72haにまで拡大し、当面の収入を確保する。また、子実用トウモロコシの試作や、機械化体系が確立している加工用トマトなどの試験栽培を拡大し、中長期的な米の需要減に対応する。
鳥取県の法人は、インディカ米のように長粒で香りが強く、カレーに向く鳥取県育成の水稲「プリンセスかおり」の栽培を、前年比3倍の6haに増やした。
茨城県の法人では、肥料費削減のため、割安な鶏ふんペレットによる追肥の試験を行う。また、畦畔を取り払って複数枚の水田をまとめるなど、農地の大規模化を進め、一層の効率化を目指す。
2022年の肥料費が前年比20％増となった滋賀県の法人では、緑肥のヘアリーベッチを試すなど、コスト対策に取り組む。

参考リンク：米（稲）・麦・大豆（農林水産省）