LINEで情報発信。双方向のやりとりで営農相談も。

各地のJAでSNS「LINE」で公式アカウントを開設し、活用する事例が増えている。情報発信するだけでなく、チャット機能を使った双方向の営農相談など活用の場が広がっている。

JA越後中央は、公式アカウント「JA越後中央営農情報サービス」を2021年6月に開設。これまで文書やメールで営農情報を配信していたが、時期を過ぎた情報が届く、メールを見落とすなどの問題があった。LINEでのやりとりにすることで、タイムリーな情報発信が行えるほか、トーク機能で個別の営農相談も受け付けられるようになった。
JA尾張中央では、産直施設で使用できるクーポンを配布。定期的にイベント告知やクーポンを配布することで地域住民とのより深いつながりを目指す。
JAびばいでは、組合員向けに生産資材などの注文受付をLINEで行う仕組みを構築。トーク画面で資材の注文ができ、履歴で内容を確認できるため、注文時の思い込みやトラブルを防ぐ事ができる。
JA秋田なまはげでは、LINEでの降雪注意喚起を始めたところ、雪によるハウス倒壊が減少。
これまでも、農家や職員の間で個人的なアカウントを使ったやり取りなどはあったが、秘匿すべき情報の誤送信などのリスクがあった。公式アカウントを開設することで、こういったリスクを回避することにもつながっている。

参考リンク：JA全中note編集部