農業気象災害の中で、世界に与える影響が最も大きいのは、「干ばつ」。

農研機構は、世界の穀物収量と土壌データを解析することで、農地の土壌に含まれる炭素量と干ばつ被害の相関関係を明らかにした。
農地管理の中で、土壌炭素など土壌中の有機物を増やすことは、土壌の肥沃化や保水力の改善に寄与し、干ばつ被害の軽減効果があることは知られていたが、その軽減効果が世界のどの地域でどの程度あるのかは分かっていなかった。
そこで、トウモロコシ・コメ・コムギ・ダイズの世界の主要作物収量データと土壌データを組み合わせ、農地土壌の表層30cmまでに含まれる炭素量と、穀物の干ばつ被害との関係を解析。結果、世界の7割の農地が分布する乾燥・半乾燥地域では、農地の土壌炭素量が多いところほど干ばつによる収量低下が抑えられていることが分かった。
土壌炭素量を干ばつ被害の改善が見込める水準まで増やすことで、現状に比べ干ばつ年の世界の穀物生産額を16％増加させることが可能であるとの試算が出た。この時農地に追加される炭素量は世界全体で48.7億t。これは、2016年に全世界で排出されたCO2の55％に相当する量。
新たに土壌に蓄えた炭素は、その量に相当するCO2を大気から減らしたとみなされ、これにより、農地管理で土壌の炭素量を増やすことは地球温暖化対策ともなり、持続可能な開発目標（SDGs）の複数の達成に同時に寄与できることも示しており、国際機関や各国の施策決定に役立つと期待。