世界の農作物収量1～3か月前予測システムの開発、2021年度に完成。

茨城大学と農研機構のチームが、気象季節予報や衛星データ、作物生育シミュレーションモデルを組み合わせた地球全体を対象とする農作物収量予報システムの開発に着手した。完成すれば全球レベルで１～３ヶ月後の農産物の収量を予測できる世界初のシステムとして、グローバル規模の食糧安全保障に大きく貢献する。
国連食糧農業機関（FAO）の最新のレポートによると、世界の栄養不足人口は、異常気象等の増大を主な要因として、2014年度以降増加してきている。このような食糧危機に対応するためには、気候変動や災害級の異常気象の発生予測・予報データを活用し、影響を軽減・回避する対応行動が必要となる。その際、農作物の収量予報情報を数カ月というタイムスパンで、なおかつ全球レベルで提供するようなシステムがきわめて有用になる。
研究チームは、(1)植生や土中水分量などの衛星データ、(2)世界15機関の予報データを統合したアンサンブル気象季節予報、(3)茨城大学が開発した作物育成シミュレーションモデル、の3つの異分野技術シーズを融合し、現在の作物の生育状況のより正確な把握や、3カ月先の収量予報の精度を向上させる「全球作物生育監視・収量予報システム」の構築を計画。このプロジェクトについて、文部科学省の2019年度宇宙航空科学技術推進委託費事業に採択されたことから、システムの開発に着手し、2021年度までの計画で構築を進めていく。
具体的には、世界中のすべてのポイントの1～3カ月後の特定の農産物（当初は水稲のみで実装）の収量予報情報について、緯度経度1.25度（約140km四方）程度の空間解像度で取得できるシステムの構築を目標とし、完成後はWEBページで公開すること予定している。今年6月、農研機構とAPCCは統計モデルを用いた収穫3〜6カ月前の収量予測の試行を開始したが、今回の計画では、さらに収穫に近づいた収穫1〜3カ月前に、衛星データと作物モデルを用いて、収量を高い精度で予測し、提供するシステムを2021年度中に開発する。