米主産地各県の肥料コスト低減対策。
肥料価格は高騰を続けている中、米の主要産地では水稲の施肥コストを抑えるため独自の取組みを促している。
技術マニュアルの制作や、独自基準による施肥量削減、堆肥への転換などを推進する。
山形県では、水稲など県の主要品目を対象にした「肥料コスト低減技術マニュアル」を制作、公開した。土壌診断に基づいた施肥方法の改善、緑肥や堆肥の活用を促す。水稲ではリン酸が土壌100gあたりに20mg以上含まれていれば、元肥で施肥料を半減できるなどの指標を示した。
また、根と接する位置や、側条に緩効性肥料をまくと肥料吸収効率が高くなるなどのノウハウを記載。品目別に対策のポイントをまとめた形式になっている。
新潟県では、土壌診断に基づいた減肥がコスト削減の基本とし、県の減肥基準を基にした適正量の施肥を呼びかける。リン酸は土壌100gあたり10〜30mg含まれていれば施肥量は半減、30mg以上なら7割削減できるとしている。2022年度からは発酵鶏糞ペレットを主体にした肥培管理の実証も開始している。
茨城県では、畜種による堆肥の特徴などの技術情報を7月に公開。水田への有機物やリン酸、カリの補給には牛糞堆肥、窒素の肥効が見込めるのは豚糞や鶏糞などと解説。化学肥料から地域の肥料資源への転換を推進している。
